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今さらメールがすごいと言われても


先日、フォーブスジャパンのオンライン版でこんな記事を見つけました(SNS時代でも、メールがやっぱりすごい理由)。メールを礼賛するようなタイトルに、この期に及んでメール?と逆に興味をもって読んだのですが、正直いってあまりにも現状にさからった記事内容にがっかりしました。

メールって、コミュニケーションツールだったはずですよね?普通、コミュニケーションといえば、双方向のやり取りを指すはず。ところがこの記事を読むと、双方向の視点が見事に欠けています。双方向ではなく一方通行のツール。それも配信業者にとって都合の良い配信手段として。この記事の中で礼賛されるメールとはコミュニケーションツールではなく配信手段でしかありません。送り手側に都合のよいだけの一方通行のコミュニケーション手段の可能性を力説されても、シラケてしまいます。

私の感覚では、メールはもはや主流のコミュニケーションツールではありません。もちろん、私もコミュニケーション手段としてメールは残しています。一部のお客様とはいまだにメールでやり取りしているので。

おそらくオンライン上で行う双方向のやりとりの手段として、メールはもうしばらく生き残るでしょう。ですが私が技術者同士のやり取りでメールを使うことはほぼありません。chatworkやLINE、Facebook メッセンジャーやSlackで仕事のやりとりはほぼ事足ります。メールに頼らずともお手軽なコミュニケーション手段は十分用意されているのです。

なぜメールが使われなくなったのか。その理由を知りたければ最適な情報があります。それはサイボウズ社が以前展開していたNo email キャンペーンです。この中に理由が書かれています。(キャンペーンサイトは無くなってしまったようですが、スライドシェア上にアップされています)。
・整理されない
・引き継げない
・取り消せない
・添付できない
・集計できない
・経緯を追いづらい
・見落とす

サイボウズ社の主力製品の一つはグループウエアやんか、アンチemailの主張は差し引いて受け取らなあかん、という声もあるでしょう。でもここに列挙したアンチemailの理由は今もなお有効です。少なくともフォーブスジャパンの記事にはここに挙げたemailの欠点を補う記述は見当たりませんでした。

それどころかフォーブスジャパンの記事にはこう書かれています。「ウェブサイトのデザインに使われるHTML5やCSS3などの技術が進化し、メールは一方通行の「読み物」から、ウェブサイトばりにインタラクティブなツールになった」。ところが、こういったインタラクティブなHTMLメールは、メーラーによっては完全に読めません(こちらに英文ですがメーラーのCSS対応状況が掲載されています)。メールでやりとりする上で不可欠なメーラーが、インタラクティブなHTMLメールに対応し切れておらず、しかもそれが改善される気配がない。これは、メール市場の拡大を謳うこの記事の説得力を完全に損なっています。もう一つフォーブスジャパンの記事に抜けていると思ったのが暗号化への対応です。実はほとんどのメーラーでは暗号化設定が実装されています。ですが、メールサーバーの設定によって利用者がメーラーの設定を変えねばなりません。それなのに、フォーブスジャパンの記事にはそのことに触れていません。そもそも双方向性が考慮されていないため、暗号化の問題に触れる必要がないのでしょう。でも、この点はメールの将来性にとって不可欠な視点のはず。

なぜメーラー開発各社がHTMLメール対応に本腰を入れないのか。それは私見ですが、ひとたびその機能を許せば通信データ量を食うHTMLメールによる一方的な配信が増大し、通信料も莫大になるからではないでしょうか。No emailキャンペーンでは触れられていませんが、そもそもメールとは送信者が受信先のアドレスさえ知っていれば、自由な内容、自由な容量のメールが送り放題です(メールサーバーを持っていれば流量制限も無尽蔵です)。それに比べて、LINEやchatworkやSlackでメッセージを送るには、受信者側の許可が必要です。

そういう許可制が敷かれたプラットホームでは、メール配信会社は大量配信が出来なくなります。この点を抜きにしたフォーブスジャパンのこの記事には、配信会社の思惑を感じずにはいられません。

とはいえ、フォーブスジャパンの記事にはメールの優位性として情報量を盛り込める点が指摘されています。これはchatworkやLINEにない利点であることは認めざるをえません。また、記事内に登場するハイムス社の紹介では、効果的なメール配信を行う仕組みを備えているそうです。だとしたら一目置くべきかもしれません。ですから、一概にメールを否定するのもまた賢い対応ではないのです。どうにか双方の良い点を兼ね備えたコミュニケーション手段ができればいいのに、と常々思います。

もし、フォーブスジャパンの記事にあるような配信業者が、本気でメールプラットホームに未来を賭けたいのであれば、まずは下手な鉄砲も数撃ちゃ式手法より、本当に記事が読まれるべき内容にすべきだし、対象も絞るべきではないでしょうか。一方通行ではなく、読み手からも適切なフィードバックが戻るようなツールであるべきだと思います。そのためにはメーラーにも改善の余地があります。上に書いたようにメーラーのCSS対応もまだまだです。本来ならばウェブサイトと同じレベルでCSSによるデザインが施されたページが読まれるべきでしょう。ですが今の対応状況は発展途上もいいところです。それ以外にもメーラーでできることがあるはずです。例えばメルマガの末尾には配信停止のリンクが記載されています。これをもう少し改善し、メーラー側に配信停止機能を持たせるというのはどうでしょうか。その都度メール末端のURLをクリックして配信停止を行わせるのではなく、メール一覧から右クリックで配信停止を実現する機能。この機能をメーラーが実装するだけで、余分な一方通行メールが減るのではないかと思います。

コミュニケーションツールにはまだまだ改善の余地がありそうです。これを読んだIT技術者の方。よかったら改善に取り組んでみられてはいかがでしょうか? え? おまえがやれって? うむむ、興味はありますが、多分私一人には荷が重いですね。もし興味がある方、一緒にやりませんか?


シンプルに考える


先日レビューをアップした「WORK SHIFT」は第一回ハマドクで取り上げられた一冊だ。その内容は起業したての私に大いに示唆を与えてくれた。まさにビジネス本読書会のハマドクに相応しい本であった。

第一回ハマドクから一ヶ月を経て、第二回ハマドクが催された。そこで取り上げられたビジネス本が本書である。

著者は社長として、LINEのサービス開始から飛躍までを引っ張った人物として知られる。本書の内容もまた、LINEプロジェクトの中で著者が実践した経営・組織についての考えを軸に編まれている。

長時間の定例会議、大部な報告書作成。組織が肥大化するにつれ、増えてゆく作業だ。これらは云うならば組織運営のためだけに発生する作業である。組織を維持するためのイベントや作業が企業内で蔓延し、本業に関係ない作業が増え続けてしまった状態。それをいわゆる大企業病と呼ぶ。本来ビジネスに必要なのは、対顧客への直接的なサービスだけのはず。しかし、顧客へ提供するサービスの背後では、内部統制や組織運営の名の下に間接業務が増えていく。それらの多くは報告の為の報告、会議のための会議に陥りがちだ。対顧客サービスには直接関係しない間接作業は、企業の意思決定を鈍らせ、場合によっては歪ませすらする。複雑となった組織では、得てして経営者の想いが反映しづらくなるものだ。

著者が本書で言いたいことは全て題名に込められている。「シンプルに考える」。タイトルからしてシンプルそのものであり、著者の考え方そのものだ。

著者は本書で軽量で機動的な組織運営についての考えを語る。本書はマニュアル本でもノウハウ本でもない。具体的な方法が載っている訳でもない。しかし、本書の全体で著者の考えが充分に示されている。それらを実践した結果がLINEプロジェクトであり、LINEサービスなのだ。

今でこそ様々な機能が盛り込まれているが、LINEの本質とはテキストとスタンプによるメッセージツールといってもよいだろう。その背後にある哲学はシンプル極まりない。そして著者の唱える「シンプル」が成果となったのがLINEである。それに比べると大抵のWebサービスは機能を盛り込もうとしがち。その結果、複雑なインターフェースや機能が盛り込まれたサービスになってしまい、ユーザーからそっぽを向かれる。そうやってユーザーの支持を失っていったサービスは枚挙に暇がない。しかし、LINEの背後には「シンプル」という著者の哲学がある。顧客のニーズを追求した結果、シンプルな機能以外をそぎ落としたサービスとしてLINEは世に出た。それは複雑という名の袋小路に入り込んだSNSやメッセンジャーとは一線を画す。サービスをシンプルに、顧客ニーズに合わせたことがユーザーに支持され、世界進出するまでになった。LINEプロジェクトを率いた著者の哲学とLINEのサービスはまさに表裏一体。本書の読者は、行間の至るところでLINEのインターフェースを思い浮かべることだろう。

はじめに、で著者は問う。会社にとっていちばん大切なことは何か?と。そしてすぐに答えを示す。ヒット商品をつくり続けることであると。それにはどうすればよいか。ユーザーのニーズに応える情熱と能力をもつ社員だけを集める。そして、彼らが、何物にも縛られず、その能力を最大限に発揮できる環境をつくり出す。シンプルに考えるとは、このように問いと答えが一本の線で繋がっている様をいうのだろう。そこには大企業病の入り込む余地はない。

本書は以下、組織を運営する上で、著者が感得したシンプルな考えの数々が披露される。

実はそのほとんどは、はじめに、で列挙されている。それもシンプルな言葉で。

「戦わない」
「ビジョンはいらない」
「計画はいらない」
「情報共有はしない」
「偉い人はいらない」
「モチベーションは上げない」
「成功は捨て続ける」
「差別化は狙わない」
「イノベーションは目指さない」
「経営は管理ではない」

各章で著者が述べるのは、これらフレーズを分かりやすく砕いた説明に過ぎない。だが、その実践は簡単ではない。著者のいう内容は、実は今までは一般の経営者にとっては理想論でしかなかった。経営学の実務でもまともに取り上げられなかった類の空論といってもよい。例えば報告の廃止、研修・教育を前提としない、研究や開発部門の撤廃、経営理念・計画の除外といった施策の数々。企業を利益を生み出すプロフィット部門と利益を生み出さないコスト部門に分けるとすれば、これらの作業は全て組織のコスト部門に属する。コスト部門のスリム化は、大企業経営者なら誰もが思い付くことだ。しかし著者が実践したような大幅なカットは、組織運営の実務を考える上では異端の手法といってもよい。著者は普通なら理想論として一顧だにしないことを実践し、LINEを世界に通用するインフラアプリに育てた。

その秘密とは、はじめに、で著者が記している。上にも書いた「ユーザーのニーズに応える情熱と能力をもつ社員だけを集める」がそれだ。とくに「だけ」に傍点が振られていることに注目しなければならない。著者の論点の芯とは、目標設定とコミュニケーションに長けた社員「だけ」を揃えることなのだから。そういった社員にはそもそも教育が不要であり、日報による達成度の報告も不要。余分な内部統制がなくとも自律的に組織の意を汲み、能動的に動く。そういった「使える」社員で組織を揃えるということだ。なので社会人として未熟かつ能力未知数な新卒採用など論外。組織の意図を瞬時に汲み取り、プロダクツに反映させられる人物のみを中途採用で集めれば、間接業務は極限まで省け、なおかつ統制の取れたチームワークのもと、時代の求めるプロダクツが送り出せる。そのプロダクトこそがLINEではないかと思う。

念の為にいうと、LINEプロジェクトの就業実態はブラックでもなんでもないと思う。むしろ逆だろう。高い目標が設定されたとしても、それを越えるだけのスキルとハートを持った人の集まりなのだから。著者のLINEチームが結果を出せたのも、そもそもメンバーが優秀だから。という当たり前の結論に落ち着いてしまう。

こう書くと、私が本書に対しネガティブイメージを持っているように捉えられるかもしれない。しかし、それは違う。むしろ本書にはポジティブイメージしか持っていない。というのも採用業務の重要性をここまで雄弁に語ったビジネス本にはまだ出逢ったことがないからだ。

いくらITが発達しようとも、所詮ビジネスとは人の営み。人あってのビジネス。ビジネスを成功させるにはいかにして優秀な人物を集めるかに掛かっている。そんな根本のことが、本書には記されているように受け止めた。

ただし、私は本書をポジティブにとらえてはいるが、一つ重大な疑問をもっている。それは、著者がLINE社長を退任した理由だ。著者は2003から2015年までの12年を過ごしたLINE社を退任した。はじめに、でその事が書かれている。また、その理由として、著者にとっての役目が終わったから、という説明が付されている。

確かにそうなのかもしれない。LINEはいまやコミュニケーションに欠かせない手段となっている。インフラといってもいい。ここまでLINEを世に認知させたことで、著者の役割が終わったという理由には確かに一理ある。だが、退任の理由とは単にスタートアップを率いた著者の役目が終わったからなのだろうか。言い換えれば、著者が本書で述べた手法とは、サービスのスタートアップ時には有効だが、保守フェーズに入った企業には用いづらい手法だから著者はLINEプロジェクトを離れたのではないだろうか。

心なしか、著者が辞任してからというもの、LINEサービスの体系が複雑化している気がしてならない。サービスのラインナップは増えているが、それがLINEの良さであるシンプルさを失わせないか気になる。

著者はLINE辞任後にC Channel株式会社という新会社を起こしたという。 本稿を書いた時点では1年半しか経っておらず、まだまだこれから成長してゆく企業なのだろう。LINEサービスの今後とともに、著者の新会社の行方を見守っていきたいと考えている。その二つのサービスのこれからに、著者が本書で述べた経営哲学の成否が顕れてくるのではないかと期待しつつ。その結果、日本的経営という20世紀の神話のこれからが見えてくるのではないかと思う。

‘2015/9/23-2015/9/23